＜健康経営＞

　健康経営とは、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することを意味します。従業員の健康へ投資を行うことで、従業員の活力向上や生産性の向上など組織の活性化が起こり、結果的に業績の向上へつながると期待されます。

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　このことを支持する研究結果も見出されています。例えば、ある企業において新しい復職支援プログラムを実施したところ、既存の復職支援プログラムを実施した場合と比較して、１．休業期間が60日ほど長くなった、２．復職1年後の出社継続率が54.2%から91.6%へ改善した、３．復職後1年間の生産性が6,226,192円から8,418,514円に増加した、４．復職支援にかかった費用が65,945円から300,898円と増加した、という研究結果があります。

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　休業期間が長くなり、復職支援にかかる費用が増えるという短期的なデメリットがありますが、復職後の出社継続率・生産性が向上し、長期的には投資収益率（ROI）が933％になることが示されています。

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​　このように、従業員の精神的健康に投資を行うことで、結果的に業績の向上が見込めるのが健康経営です。当研究室は、臨床心理学の観点から健康経営をサポートさせていただきます。

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＜顧問心理士契約のメリット＞

・継続的な支援

　顧問として契約していただくことで、従業員の方々に対して継続的に支援を行うことが出来ます。「何か出来事が起こった時に都度対応する」というスタイルでは、そもそもの経緯を０からお尋ねする必要があります。継続的に関わらせていただくことで、経緯を踏まえたサポートをご提供出来ます。

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・ニーズに合わせたサーヴィスの提供

　当研究室のサーヴィスの利用方法は、企業様によって様々です。定期的なメンタルヘルスチェック、従業員のための心理相談枠、有事の際の心理相談、マネジメント研修、メンタルヘルス研修など、貴社のニーズに合わせたサーヴィスをご提案・提供させていただきます。　

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・低コスト高パフォーマンス

　室長の藪垣が、顧問心理士として契約させていただきます。

　臨床心理士・公認心理師・家族療法学会認定ファミリーセラピストの有資格者です。

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家族療法学会認定ファミリーセラピスト有資格者リスト

　https://www.jaft.org/certification/familytherapist_lecturer/

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　メンタルヘルスのサーヴィスをお求めの場合、EAP企業との法人契約を交わされることが多いのですが、そこには企業へのマージンが発生するため割高になります。

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　当研究室は個人事業なので、その分、質の高いサーヴィスを破格といってよいほどの低価格でご提供することが可能です。一方で、当研究室としては充分な代金をいただくことになり、専門性向上のための投資に資金を充てることが出来ます。結果として、より質の高いサーヴィスを提供することへつながるという、好循環が生まれています。

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